背景
Y社は、創業50年になる接着剤と塗料を製造する化学品メーカーで、県内の工業団地で長らく安定的に生産を続けてきました。しかし近年、宅地開発が進んだことから、周辺に住宅街が形成され、住民から工場の排出する臭気へ苦情が寄せられることが増加しました。県や市などの自治体から臭気に関するデータ提供を求められるなど対応が増え、Y社の悩みの１つとなっていました。
課題
設備・安全管理課のN氏は、対策に乗り出しました。
当初N氏は、臭気対策には「臭気を出さない」ことが最優先と考え、臭気の発生源や脱臭対策の整理を行いました。しかし脱臭装置の導入や消臭剤の噴霧など、対策は長年行われており、それでも残念ながらまれに近隣住民から臭気を指摘されてしまいます。これは、現状では十分な臭気検知・対策が行えていないことを意味しています。また、自社構内の臭気の対策をどれほど講じても、近隣の工場から臭気が排出される可能性もあり、どのようにして証明すればよいか頭を抱えていました。
Y社では、県や市にデータ提供するために、毎日３回の巡回による臭気測定を行い、紙に記録していました。しかし、いつ発生するか分からない臭気は、条件が揃わないと測定が難しく、1日に3回の巡回測定のデータだけでは根本的な解決には至りませんでした。また、表計算ソフトへの入力作業は大きな工数を割かれる上に、転記ミスやデータの改ざんも防げません。さらに、夏場の巡回は作業員の体力的負担も大きく、猛暑の中の巡回測定中に熱中症で倒れる事故も起きてしまいました。
課題のポイント
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